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所長
神浦元彰
軍事ジャーナリスト
Director
Kamiura Motoaki
Military Analyst

English Column of This Month!VOICE OF Mr.KAMIURA

What's new

日本や世界で現在進行形の最新の軍事情報を選別して、誰にでもわかるような文章で解説します。ホットな事件や紛争の背景や、将来の展開を予測したり、その問題の重要性を指摘します。J-rcomでは、日本で最も熱い軍事情報の発信基地にしたいと頑張ります。(1999年11月)

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2015.06.01

 当分の間  HPの更新を休止します 

カテゴリその他出典  2015年 6月 1日 
記事の概要
「所長、ご挨拶」で説明しましたように、当分の間 このHPの更新を休止して、新たな展開を模索します。

HPはこのまま公開しますので、サイト内検索や過去の資料など、参考になればお使いください。

また、ツイッターは継続するつもりです。

1週間に1回(1テーマ)ぐらいは、更新して欲しいというご意見も頂きました。そのことを含めて、新たな展開を模索します。

私の軍事や平和に関する好奇心や探究心は衰えていませんので、別な形で再開できるように頑張ります。

メールやご意見は届きますので、連絡を取りたい方はHPの「ご意見」欄を使ってメールをください。

それでは皆さん、しばらくHPをお休みします。

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2015.05.31

 爆撃機か偵察機か ナゾの米無人宇宙船「X-37B」 すべて極秘の向こう側 

カテゴリ 宇宙安保戦略 出典 産経新聞 5月31日 電子版 
記事の概要
米空軍が20日、スペースシャトルを小型化したような無人宇宙船「X−37B」を米フロリダ州のケープカナベラル空軍基地から打ち上げた。

打ち上げは今回で4回目となるが、米軍はこの宇宙船の主要任務など詳細を全く公表しておらず、分かっているのは次世代の電気エンジンを搭載しているということだけ。

今回も飛行期間すら公表せず、すべてが極秘扱いの打ち上げとあって、欧米メディアは専門家の声などを交え、宇宙から敵国を監視する無人偵察機や、宇宙から敵国を爆撃する「宇宙爆撃機」として使用できるといった見方を報じている。(SANKEI EXPRESS)

 電気エンジン、再利用可能

米CBSテレビや英紙ガーディアン、デーリー・メール(いずれも電子版)などによると、X−37Bは米東部時間の20日午前11時5分(日本時間21日午前0時5分)、アトラス5ロケットに載せ、地球の周回軌道に打ち上げられた。

スペースシャトルのような外観のX−37Bは、全長8.9メートル、高さ2.9メートル、翼幅4.5メートルでスペースシャトルの約4分の1という小サイズ。

そのため人間の運搬には小さ過ぎるが、小型の人工衛星を積み込むには十分な貨物室がある。

動力は現在主流になりつつあるキセノンガスを使うイオンエンジンに似た次世代の電気エンジンで、スペースシャトルと同様、何度でも再利用できる。

しかし、分かっていることはここまで。米空軍研究所宇宙ミサイルセンターの司令官、トム・マシーロ少将は声明で「監視や偵察、ミサイル警報、気象予測など多くが宇宙科学に依存している」と述べ、X−37Bで軍事を含む広範な技術分野をテストする考えを示唆(しさ)。

さらに「燃料コストを下げることで宇宙船運用の柔軟性や寿命が向上する」と説明し、新しい電気エンジンが新技術の運用にも寄与すると強調したが、任務の具体的な内容は明かさなかった。

一方、空軍のクリストファー・ホイラー広報担当はX−37Bの目的について「特定できないが再利用可能な宇宙船の運用概念の進展を後押しする」と述べるにとどめた。

 「情報への欲求は底なし」

X−37Bは米ボーイングが開発し、1999年から実験がスタート。

打ち上げは2010年4月から12年12月まで3回実施し、累計1369日間宇宙に滞在した。

今回の打ち上げでは、前回3回目の宇宙滞在の自己最高記録675日の更新が期待されているが、米空軍はこれまで同様、滞在予定期間はおろか、その目的について秘密主義を貫いている。

このため、米欧メディアではX−37Bの目的について、さまざまな見方を伝えている。

米軍事防衛専門のニュースサイト、ディフェンス・ワンは、多くの専門家による話として、宇宙を舞台にした米政府のスパイ活動に加え、中国の人工衛星や宇宙ステーションの監視、宇宙空間で太陽光などに長期間さらされた際の宇宙船への影響の調査をあげた。

米CBSは長期間の宇宙飛行を可能にする太陽電池技術の軍事転用を指摘している。

また、米科学者連盟(FAS)のメンバーで機密情報研究の専門家、スティーブン・アフターグッド氏は英大衆紙デーリー・メールに「機密情報を得ようとする米国の欲求は底なしだ。人工衛星の能力には限界があり、無人偵察機として使う可能性が非常に高い」と説明。

宇宙爆撃機になり得る可能性や、敵国の人工衛星を破壊して代わりに積み込んだ自国のスパイ衛星を宇宙空間に配備するといった使い方もあると説明した。

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2015.05.31

 CNN報道 IS合流のタジキスタン司令官、米の対テロ訓練受ける 昨年まで5回 

カテゴリ イスラム国 出典 朝日新聞 5月31日 朝刊 
記事の概要
過激派組織「イスラム国」(IS)への参加をネット上の動画で宣言した中央アジア・タジキスタンの治安警察司令官が、米政府が行った対テロ訓練に5回にわたって参加していたことが分かった。

CNNが29日に伝えた。

ISに合流したのはタジキスタン内務省所属のハリモフ司令官(40)。

CNNによると、米国務省はハリモフ司令官が2003年から昨年までに、米国とタジキスタン内で実施された五つの訓練コースに参加したことを確認した。

訓練は、テロ対策のため米国が友好国の部隊を対象に実施するもので、ハリモフ司令官は、戦術指揮や危機対応などの訓練を受けたという。

ハリモフ司令官はIS支配下で撮影されたとみられる動画の中で「私は米国へ3回行った。そこでイスラム教徒を殺すために兵士にどんな訓練をしているかを見た」と話し、遠方のトマトを銃で撃ち抜いて見せた。

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2015.05.31

 ハワイ知事、海兵隊移転受け入れ 翁長知事会談で明言 政府面談は副次官補と 

カテゴリ沖縄問題 出典 琉球新報 5月31日 電子版 
記事の概要
翁長雄志知事は30日午前(日本時間同日夜)、米軍普天間飛行場の辺野古移設計画の変更を求める米政府などへの要請のため、首都ワシントンに到着した。

これに先立ち翁長知事は現地時間29日午前(日本時間30日早朝)、ホノルル市内でハワイ州のデービッド・イゲ知事と初会談した。

在沖米海兵隊のうち2700人がハワイに移転する再編計画について、イゲ知事は「日米で決まれば実施に向けて協力したい」と述べ、現行計画を受け入れる考えを示した。

翁長、イゲ両知事は、沖縄とハワイがことしで姉妹都市30周年を迎えることから、7月にハワイで行われる記念式典などで交流を深めることを確認した。翁長知事はイゲ知事にも来沖を提案した。

翁長知事はイゲ知事に、米軍普天間飛行場の県外移設を求める県の立場を説明した。

イゲ氏は「沖縄の米軍基地の状況を紹介してもらい感謝する」とした上で「沖縄の米軍基地に関することは日米両政府が決めている。(米側では)連邦政府が決める」と述べ、州政府としては関与できないとの認識を示した。

両知事は沖縄とハワイを拠点に新エネルギーを開発するため、2010年に調印された共同事業について、事業を続けていくことも確認した。

県によると、7月の姉妹都市30周年記念式典で再調印する。

イゲ知事との会談後、翁長知事はワシントン入りした。

3日、米国務省のヤング日本部長、国防総省のアバクロンビー副次官補とそれぞれ国務省で会談する。

国防総省は当初、課長級のウィンターニッツ日本部長が面談に対応する予定だったが、階級を格上げした

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辺野古周辺の振興策 国と地元住民が協議

(NHK 5月30日 電子版)

沖縄のアメリカ軍普天間基地の移設先とされている名護市辺野古周辺の振興策について、国と地元の住民が協議する懇談会が新たに設けられ、30日、初めての会合が開かれました。

普天間基地の移設計画を巡り、移設先とされている名護市辺野古周辺の3つの地区は、移設に伴う振興策を国に求めていて、今回、具体的な協議の場として懇談会が新たに設けられました。

30日は、初めての会合が辺野古の公民館で開かれ、地元からは3つの地区の区長などが、国からは防衛省と内閣府の幹部らが出席しました。

会合は、冒頭を除いて非公開で行われ、沖縄防衛局によりますと、地元からは、新たな基地負担に見合った金銭的な補償や、地域の生活基盤の整備などの要望が改めて示され、国側は「関係省庁が連携して検討する」と説明したということです。

懇談会を設置した背景には、沖縄県と名護市が普天間基地の移設計画に反対するなか、政府として、移設先周辺の振興策の実現に取り組む姿勢を示すことで、地元の理解を得たいという考えがあるとみられます。

会合のあと、沖縄防衛局の井上一徳局長は、「地元の思いをくみ取り、何ができるのか誠実に検討していく。振興策の実現にあたっては名護市との調整が必要なものもあるので、市側との協議も検討したい」と述べました。

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2015.05.30

 中谷防衛相も中国を批判 「責任ある振る舞いを期待」 中国を名指し 

カテゴリ 南シナ海出典 読売新聞 5月30日 電子版 
記事の概要
中谷防衛相は30日午前、シンガポールで開催中のアジア安全保障会議で演説し、南シナ海のスプラトリー(南沙)諸島で中国が進める岩礁の埋め立てについて「残念で、我が国をはじめ周辺諸国は、こうした状況に不安を抱いている」と批判した。

中谷氏は同日、カーター米国防長官と会談し、日米が連携して中国に自制を求めていくことを確認する見通しだ。

中国は、ベトナムやフィリピンなども領有権を主張するスプラトリー諸島の実効支配を強め、沖縄県・尖閣諸島周辺では中国公船が領海侵入を繰り返している。

こうしたアジア太平洋の地域情勢に関し、中谷氏は「南シナ海で大規模な埋め立てや港湾・滑走路の建設が急速に進められている。東シナ海でも現状変更を試みる動きがある」と指摘。

力による一方的な現状変更に反対する考えを強調し、「中国を含む各国が責任ある立場で振る舞うことを期待する」と、中国を名指しする形で訴えた。

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2015.05.30

 米国防長官、中国を名指し批判 南シナ海問題「関与は当然」 行動規範、年内策定を 

カテゴリ 東シナ海 出典 時事通信 5月30日 電子版 
記事の概要
カーター米国防長官は30日、当地で開催中のアジア安全保障会議で演説し、南シナ海で例のない大規模な岩礁の埋め立てを進めていると中国を名指しで非難し、その速度や規模、紛争の危険を「深く懸念している」と強調した。

長官はまた「米国が関与するのは当然だ」と表明。南シナ海を自由に航行する権利の行使を「思いとどまることはない」と宣言した。

アジア太平洋各国の国防相が集う安保会議で、中国の活動と権利の主張を認めないとの姿勢を明確にし、懸念解消へ主体的に取り組むと公約した形だ。

中国は一段と反発を強めるとみられる。

長官は埋め立てについて「ある国が他国に比べあまりに速く、行き過ぎている。中国だ」と明言。「域内各国や世界も大規模な拠点を建設する中国の意図に疑念の声を上げてきた」と語り、埋め立てを即時・長期的に停止すべきだと求めた。

長官はその上で「南シナ海の争いに軍事的解決はあり得ない」として、係争中の岩礁の軍事拠点化に反対する立場を改めて示し、東南アジア諸国連合(ASEAN)と中国に対し、年内に紛争防止に向けた行動規範を策定するよう促した。

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2015.05.30

 米政府、テロ支援国家指定を解除 対キューバ、33年ぶり 

カテゴリオバマ政権出典 朝日新聞 5月30日 朝刊 
記事の概要
米政府は29日、キューバに対するテロ支援国家指定の正式解除を発表した。

キューバに対する「敵視の象徴」だった指定は、33年ぶりに取り除かれた。

これにより金融取引制限などの制裁も解除され、両国の大使館再開による国交回復の基本的な条件が整った。

テロ支援国家の指定は、昨年12月にオバマ政権がキューバとの関係改善にかじを切った際、見直しに着手。

@過去6カ月の間に国際テロを支援していないA将来も支援しないと保証されることが解除の条件だったが、米国務省は「キューバは解除への基準を満たした」との声明を発表した。

これにより、@武器の輸出・販売の禁止 A経済援助の禁止 B国際金融機関の融資や個人の金融取引制限も解除される。

この指定が、米国がほかの厳しい禁輸措置などを発動する根拠にもなってきただけに、両国の関係改善に前進となる。

オバマ大統領が4月14日に承認して議会に通告。

29日までの45日間に議会も解除に反対しなかったことから、正式に決定した。

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2015.05.29

 南シナ海 「中国、人工島に兵器」 豪紙が報道 米が批判 

カテゴリ 南シナ海問題 出典 毎日新聞 5月29日 夕刊 
記事の概要
周辺国が島などの領有権を争う南シナ海で、中国が埋め立てて造成した人工島に兵器を設置した、とオーストラリアのメディアが27日、報じた。

豪州当局者は今後、長距離レーダーや対空砲、偵察用航空機が配置され主要海運路が中国の軍事的な影響範囲に入ることを懸念しているという。

米国務省のラスキー報道部長は28日、兵器導入には明確に言及しなかったが「領有権問題がある区域の軍事化に反対する」と発言。

南シナ海での中国の行動は「非脅迫的な方法で対立を解決するとの周辺地域の合意に反する」と批判した。

豪紙シドニー・モーニング・ヘラルドによると、兵器導入を受け、豪軍幹部は日本やマレーシアなどと連携して、問題海域での航行、飛行や演習などを行って中国に対抗する選択肢を検討している。

豪情報機関も中国の脅威評価を改定し、「現状を容認すれば中国が強制力を増し、領有権問題のある地域への出入りを規制するようになりかねない」と警告する見通しという。

同紙によるとオーストラリアのリチャードソン国防次官は27日、「中国軍の規模と近代化を踏まえると、軍事目的の埋め立ては特に懸念される」と述べ、南シナ海情勢を問題視する姿勢を強調した。

オーストラリアは7月、米国と続けてきたアジア太平洋地域で最大規模の軍事演習「タリスマン・セイバー」を実施する。

日本の自衛隊も初参加し、上陸や空挺(くうてい)作戦など実戦的訓練を行う予定だ。

一方、ラスキー報道部長は、カーター米国防長官が27日の演説で中国に埋め立ての即時中止を求めたことに触れ、事態の平和的解決を呼びかけた。

一方で、米国は中国が埋め立てた岩礁付近の航行、飛行は「国際法が許す限り継続する」と改めて述べた。

米国は水面下の岩礁を埋め立てた人工島には国際法上、領有権は認められないと主張している。

米軍が最近、南シナ海の南沙(英語名・スプラトリー)諸島付近に哨戒機を飛行させた際、中国海軍は「軍事警戒区域」に接近していると主張して即時退去を求めるなど、外国軍の接近を拒否する姿勢を強めている。

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2015.05.29

 安保特別委が散会 外相答弁に野党反発、審議中断後 

カテゴリ安倍政権出典 日本経済新聞 5月29日 電子版 
記事の概要
衆院平和安全法制特別委員会は29日午前、中谷元・防衛相と岸田文雄外相が出席して安全保障関連法案の一般質疑を行った。

現行の周辺事態法が定める「周辺事態」の適用対象をめぐり、岸田氏の答弁を不服として民主、維新、共産の3党の委員が退席した。

このため審議は中断し休憩を挟んで同日午後、質疑を再開しないまま散会した。

民主党の後藤祐一氏は同特別委で、1998年の国会審議で当時の外務省幹部が日本経済に大きな影響があっても軍事的な波及がない中東での紛争は「周辺事態に該当しない」などと答弁したことを取り上げ、「98年の(政府側の)答弁は維持されているのか」と追及した。

岸田氏は「当時は周辺事態法が提出される前だった」とした上で「周辺事態の概念は、国会審議を受けて99年4月に政府見解を示している。この見解は維持している」と繰り返した。

民主党などは「98年の答弁が有効なら重要影響事態などの適用も制限される」と指摘し「外相は質問に答えていない」と反発している。

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2015.05.29

 米比国防相会談 「比防衛、米の義務は確固」 中国は人工島の「中止を」 

カテゴリ 南シナ海問題 出典 産経新聞 5月29日 朝刊 
記事の概要
カーター米国防長官は27日、フィリピンのガズミン国防相とハワイで会談し、南シナ海での中国による人工島建設への対応を協議した中で、「フィリピンを防衛する米国の義務は確固たるものだ」と強調し、同盟国であるフィリピンを、相互防衛条約に基づき中国から防衛する決意を示した。

両氏は中国に対し、人工島建設と紛争海域の軍事化を「即時に中止」するように求めた。

また、米比両政府の外務、国防当局者による協議を早急に開催することで一致した。

これに先立ち開かれた米太平洋軍司令官の交代式でカーター長官は「中国の行動は、アジア太平洋域内の各国を団結させつつあり、米国が地域に関与する必要性を増大させている。米国は向こう数十年間、地域の安全保障の主力であり続ける」と強調し、中国をけん制した。

さらに中国が「国際規範と、力によらない(紛争解決の)手法を支持する域内の総意から逸脱している」と重ねて批判。「国際法が許す限り、米軍は(人工島の周辺で)飛行や航行、作戦行動を続ける」と力説した。

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